この記事のポイント
- 縦割りタイプは防音性が高く、横割りタイプは生活導線が平たんになり暮らしやすいなどのメリットがあります。
- 賃貸併用住宅では自宅部分を優先するのが一般的。家賃収入を大きく期待しすぎるのは禁物です。
- 住宅ローンを利用したい場合は適用条件を確認しながら間取りプランを検討しましょう！
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目次
賃貸併用住宅の間取りプラン｜6つの考え方
賃貸併用住宅は、自分や家族のための住宅だけでなく、他人が入居するための独立した住宅部分を一棟の建物に配置しなければなりません。そのため、個々の住宅の間取りは慎重に決める必要があります。
賃貸併用住宅であっても自宅部分は、自分や家族の好きな間取りにできますが、賃貸部分は賃貸需要に配慮した間取りである必要があります。
個々の住宅の住みやすさに加えて住宅の配置や間取りにはお互いのプライバシーを守る工夫も必要になるものです。また、賃貸である以上入居者に選ばれなければ家賃収入を得られませんので、入居者ニーズにも気を配らなければなりません。
賃貸併用住宅の個々の住宅の配置や間取りを決めるうえでは、次の6つのポイントを意識するとよいでしょう。
賃貸併用住宅であっても自宅部分は、自分や家族の好きな間取りにできますが、賃貸部分は賃貸需要に配慮した間取りである必要があります。
個々の住宅の住みやすさに加えて住宅の配置や間取りにはお互いのプライバシーを守る工夫も必要になるものです。また、賃貸である以上入居者に選ばれなければ家賃収入を得られませんので、入居者ニーズにも気を配らなければなりません。
賃貸併用住宅の個々の住宅の配置や間取りを決めるうえでは、次の6つのポイントを意識するとよいでしょう。
1. ニーズから考える
その住宅近隣の賃貸住宅のニーズと賃貸部分の間取りが合っているかどうかが、賃貸経営成功の重要なポイントになります。
単身世帯の賃貸ニーズが多いエリアで、ファミリー世帯向けの広い間取りにしても入居希望者が少ないため、入居者がなかなか決まらないということもあります。
反対に、ファミリー世帯の多いエリアで単身向けのワンルームにしてしまうのも入居者が決まりにくくなる可能性が高くなります。
このように賃貸部分の間取りを考えるうえでは、その建物のあるエリアの賃貸ニーズに合っている必要があるのです。エリアの特性と間取りの組み合わせの例としては以下のような傾向があります。
住んでいる世帯やエリアの特徴に合わせて間取りを決めるようにしましょう。ただし、傾向はあくまで傾向であって、たとえば単身者の賃貸ニーズが多いエリアでも一定数ファミリー層のニーズもあるので、返って希少性を意識してファミリータイプの賃貸住宅とするというのも間違った間取りの選び方ではありません。
単身世帯の賃貸ニーズが多いエリアで、ファミリー世帯向けの広い間取りにしても入居希望者が少ないため、入居者がなかなか決まらないということもあります。
反対に、ファミリー世帯の多いエリアで単身向けのワンルームにしてしまうのも入居者が決まりにくくなる可能性が高くなります。
このように賃貸部分の間取りを考えるうえでは、その建物のあるエリアの賃貸ニーズに合っている必要があるのです。エリアの特性と間取りの組み合わせの例としては以下のような傾向があります。
住んでいる世帯やエリアの特徴に合わせて間取りを決めるようにしましょう。ただし、傾向はあくまで傾向であって、たとえば単身者の賃貸ニーズが多いエリアでも一定数ファミリー層のニーズもあるので、返って希少性を意識してファミリータイプの賃貸住宅とするというのも間違った間取りの選び方ではありません。
2. 家賃収入から考える
賃貸併用住宅の大きなメリットが、家賃収入を得られることです。賃料収入が入れば、ローンの返済に充てられるだけでなく、満室で稼働できた場合には収入として手元に残る可能性があります。そのため、いくら収入を得たいのかで間取りを検討している方もあるでしょう。
たとえば、毎月賃料収入として15万円を目指すなら、周辺のやや面積の小さいワンルームが5万円程度の賃料なら、同サイズのワンルームを3室という貸室の配分が考えられます。ただし、このとき貸室の面積と家賃設定がエリアのニーズと一致していることが重要です。
一方、周辺の賃貸ニーズでは、8万円の賃貸でもやや広めのワンルームや1Kが人気で、賃料の安い賃貸住宅でも面積の狭いワンルームでは空きが多く出ている（募集が多く出ていてなかなか決まっていない）なら、面積の小さな5万円のワンルーム×3室よりも1室の面積を広くして8万円程度×2室の方が、需要がある可能性が高いと言えます。
このようにニーズの高い面積や間取りに合わせることで、安定した賃料収入が確保しやすくなるので、賃貸経営がうまくいく可能性が高くなるでしょう。
たとえば、毎月賃料収入として15万円を目指すなら、周辺のやや面積の小さいワンルームが5万円程度の賃料なら、同サイズのワンルームを3室という貸室の配分が考えられます。ただし、このとき貸室の面積と家賃設定がエリアのニーズと一致していることが重要です。
一方、周辺の賃貸ニーズでは、8万円の賃貸でもやや広めのワンルームや1Kが人気で、賃料の安い賃貸住宅でも面積の狭いワンルームでは空きが多く出ている（募集が多く出ていてなかなか決まっていない）なら、面積の小さな5万円のワンルーム×3室よりも1室の面積を広くして8万円程度×2室の方が、需要がある可能性が高いと言えます。
このようにニーズの高い面積や間取りに合わせることで、安定した賃料収入が確保しやすくなるので、賃貸経営がうまくいく可能性が高くなるでしょう。
3. 住宅ローン利用から考える
住宅ローンを利用して賃貸併用住宅を新築または購入する場合、住宅ローンの要件としてほとんどの金融機関で、建物の延床面積に占める自宅部分の面積が50％以上あることとなっています。
従って、住宅ローンを利用したい場合は、賃貸部分の面積を自宅部分の面積よりも大きくすることはまずできないため、必然的に賃貸部分の面積に制約が出てきます。
ただ、面積要件はあるものの賃貸部分の間取りについての制限はないため、賃貸部分の合計の面積が自宅部分以下の面積であれば、ワンルームでも2DKや3LDKでも問題はありません。
また、住宅ローンを利用して賃貸併用住宅を購入する場合、一般の住宅と比べると、賃貸部分の建物費用分が増えるので、ローンの借入れも増え、返済額も大きくなります。
そのため、賃貸部分には投資効率のよい（理論上の賃料収入が最も増える）ワンルームなどの単身者向けの間取りが採用されることが多い傾向があります。
それでもやはり周辺の賃貸ニーズに合っていなければ、賃貸住宅に入居者が入らず、想定した賃料収入や安定して賃料収入が得られなくなることがあるので、面積の制限を守りつつ間取りについては賃貸ニーズを考慮する必要があります。
従って、住宅ローンを利用したい場合は、賃貸部分の面積を自宅部分の面積よりも大きくすることはまずできないため、必然的に賃貸部分の面積に制約が出てきます。
ただ、面積要件はあるものの賃貸部分の間取りについての制限はないため、賃貸部分の合計の面積が自宅部分以下の面積であれば、ワンルームでも2DKや3LDKでも問題はありません。
また、住宅ローンを利用して賃貸併用住宅を購入する場合、一般の住宅と比べると、賃貸部分の建物費用分が増えるので、ローンの借入れも増え、返済額も大きくなります。
そのため、賃貸部分には投資効率のよい（理論上の賃料収入が最も増える）ワンルームなどの単身者向けの間取りが採用されることが多い傾向があります。
それでもやはり周辺の賃貸ニーズに合っていなければ、賃貸住宅に入居者が入らず、想定した賃料収入や安定して賃料収入が得られなくなることがあるので、面積の制限を守りつつ間取りについては賃貸ニーズを考慮する必要があります。
4. 規制から考える
賃貸併用住宅の建物に希望があっても、実際に建築するにあたってはそのエリアや土地に関わる法律や条例などの規制が大きくかかわります。
建物を建築にかかわる制限では、たとえば、その土地のある地域に定められた「建ぺい率」と「容積率」というものがあります。
（※1）建物を真上から見たときの面積
（※2）建物を建てる土地の面積
建ぺい率は、建物を真上から見た際の敷地（建物を建てる土地）に占める面積のことを言います。1階と2階の面積が違う場合などでは、上から見た際の輪郭部分が面積となります。たとえば、面積が100m2の敷地に1階80m2・2階40m2の建物なら、80m2÷100m2＝80％となります。
一方、容積率とは建物延床面積が敷地面積に占める割合です。上記の例の建物の場合、容積率は（80m2＋40m2）÷100m2＝120％となります。建物を建築するうえでは、まずその地域に指定されたこの2つの条件をクリアしている必要があります。
建物を建築にかかわる制限では、たとえば、その土地のある地域に定められた「建ぺい率」と「容積率」というものがあります。
（※2）建物を建てる土地の面積
建ぺい率は、建物を真上から見た際の敷地（建物を建てる土地）に占める面積のことを言います。1階と2階の面積が違う場合などでは、上から見た際の輪郭部分が面積となります。たとえば、面積が100m2の敷地に1階80m2・2階40m2の建物なら、80m2÷100m2＝80％となります。
一方、容積率とは建物延床面積が敷地面積に占める割合です。上記の例の建物の場合、容積率は（80m2＋40m2）÷100m2＝120％となります。建物を建築するうえでは、まずその地域に指定されたこの2つの条件をクリアしている必要があります。
「建ぺい率」「容積率」以外にも規制はさまざま
建ぺい率や容積率のほか、斜線制限や日影規制、高さ制限などさまざまな規制が地域ごとに定められており、建物を建てる際にはすべての規制をクリアしなければなりません。
そのため、たとえば、建ぺい率や容積率の条件では3階建てが建てられる地域だったとしても、他の規制条件によって2階までしか建てられないこともあります。
このようにその土地のある地域に設定されているさまざまな規制をクリアしてはじめて、建物の大きさが決まります。そこから、自宅部分をどれくらい確保し、賃貸部分にどれくらい充てるのかを検討することが大切です。
建物を建てる際のさまざまな規制は、土地のある地域ごとに異なります。なお、専門的な知識がないとどのくらいの大きさの建物が建てられるかわからないので、設計・建築会社や不動産会社に確認してもらい、提案を受けて検討するようになります。
そのため、たとえば、建ぺい率や容積率の条件では3階建てが建てられる地域だったとしても、他の規制条件によって2階までしか建てられないこともあります。
このようにその土地のある地域に設定されているさまざまな規制をクリアしてはじめて、建物の大きさが決まります。そこから、自宅部分をどれくらい確保し、賃貸部分にどれくらい充てるのかを検討することが大切です。
建物を建てる際のさまざまな規制は、土地のある地域ごとに異なります。なお、専門的な知識がないとどのくらいの大きさの建物が建てられるかわからないので、設計・建築会社や不動産会社に確認してもらい、提案を受けて検討するようになります。
5. 横割り/縦割りから考える
賃貸併用住宅は、自宅部分と賃貸部分の分け方で、大別して縦割りタイプと横割りタイプの2つに分かれます。縦割りタイプとは、建物を縦に分けて自宅部分と賃貸部分を配置するタイプです。
たとえば、2階建ての建物の左半分の1、2階を自宅用とし、残り右半分を賃貸用に利用するようなタイプになります。
一方、横割りタイプは、2階建ての建物であれば、1階または2階のすべてを自宅用として利用し、残りの階を賃貸として利用するようなタイプです。
たとえば、2階建ての建物の左半分の1、2階を自宅用とし、残り右半分を賃貸用に利用するようなタイプになります。
一方、横割りタイプは、2階建ての建物であれば、1階または2階のすべてを自宅用として利用し、残りの階を賃貸として利用するようなタイプです。
| 縦割りタイプ | |
|---|---|
| メリット | ・1階の良さ（庭、高齢者や子供の移動など）と2階の良さ（日当たり、風通しなど）が享受できる |
| ・上下での生活音をほぼ気にしなくていい | |
| デメリット | ・生活導線に段差が生じる |
| ・室内に階段を設けないといけないので、広さが必要になる | |
| 横割りタイプ | |
|---|---|
| メリット | ・生活導線が平たんになり暮らしやすい |
| ・1階が自宅：庭が付く、生活音をほぼ気にしなくてよい、高齢者や小さな子供が暮らしやすい | |
| ・2階が自宅：日当たりや風通しが良く過ごしやすい、1階より防犯性が高い | |
| デメリット | ・上下の階に自宅と賃貸部分が分かれるので互いに生活音が気になる |
| ・1階が自宅：日当たりや風通しが悪いこともある | |
| ・2階が自宅：より生活音に配慮が必要になる、賃貸住宅は1階の方が2階より賃料が安くなる傾向がある | |
縦割りタイプと横割りタイプでは、メリット・デメリットが異なるので、比較したうえでどちらのタイプにするのかを検討するようにしましょう。
6. プライバシーから考える
賃貸併用住宅の賃貸部分には他人が住むことになるためプライバシーへの配慮も必要です。出入口は自宅部分と賃貸部分で各住戸に独立したものとすることや、防音対策のほか、水回りの配置を自宅と賃貸部分で配慮するといった工夫が必要です。
賃貸併用住宅は、入居者にとっても大家さんが同じ建物にいる状態なので、互いの生活感が伝わりやすい住宅の配置や間取にするとストレスになる可能性があります。
ただし、大家さんが近くに住んでいて安心という入居者もあるので、生活感が伝わらない程度に配慮してあれば問題ないと思います。
それでも、大家さんと賃貸入居者がお互いに快適に暮らせるように住宅の配置や間取りを検討するようにしましょう。以下では、賃貸併用住宅で重視するポイントごとに、どのような間取りを検討できるのかを具体的に解説してきます。
賃貸併用住宅は、入居者にとっても大家さんが同じ建物にいる状態なので、互いの生活感が伝わりやすい住宅の配置や間取にするとストレスになる可能性があります。
ただし、大家さんが近くに住んでいて安心という入居者もあるので、生活感が伝わらない程度に配慮してあれば問題ないと思います。
それでも、大家さんと賃貸入居者がお互いに快適に暮らせるように住宅の配置や間取りを検討するようにしましょう。以下では、賃貸併用住宅で重視するポイントごとに、どのような間取りを検討できるのかを具体的に解説してきます。
賃貸併用住宅間取りプラン①収益性重視
収益性を重視する場合におすすめなのが「横割りタイプ」の間取りです。横割りタイプの場合、賃貸需要の高い2階部分を賃貸部分に充てることで、賃料を1階よりも高く設定することができ、縦割りにタイプにして一部1階に賃貸部分を設定するよりも収益性がアップします。
また、縦割りにして、賃貸部分を近年人気の1.2階を利用できるタウンハウス（長屋形式）タイプにする方法もあります。戸数は少なくなりますが、その地域のファミリータイプの賃貸需要が高い場合には、安定した賃貸経営が可能になります。
ただし、先のも述べましたように、住宅ローンを活用して賃貸併用住宅を建てる場合は、賃貸部分に割ける面積に上限がある点に注意が必要です。
賃貸部分の面積を自宅部分より広く取ることで収益性を上げたい場合は、住宅ローンではなく不動産投資ローンやプロパーローン（オーダーメード式のローン）を活用することも視野に入れるとよいでしょう。
また、縦割りにして、賃貸部分を近年人気の1.2階を利用できるタウンハウス（長屋形式）タイプにする方法もあります。戸数は少なくなりますが、その地域のファミリータイプの賃貸需要が高い場合には、安定した賃貸経営が可能になります。
ただし、先のも述べましたように、住宅ローンを活用して賃貸併用住宅を建てる場合は、賃貸部分に割ける面積に上限がある点に注意が必要です。
賃貸部分の面積を自宅部分より広く取ることで収益性を上げたい場合は、住宅ローンではなく不動産投資ローンやプロパーローン（オーダーメード式のローン）を活用することも視野に入れるとよいでしょう。
賃貸併用住宅間取りプラン②プライバシー重視
前述したとおり、賃貸併用住宅は大家さんと入居者の距離が近いため住宅の配置や間取り（玄関の位置）によっては顔を合わせる回数が増えてしまうことがあります。
入居者のなかには接触回数が多いことがストレスに感じてしまう人もいるため、住宅の配置や間取りを検討する際はプライバシーを考慮することも必要です。
たとえば、縦割りタイプの間取りを採用し、自宅部分と賃貸部分の玄関位置や扉の開閉向きを変えたり、窓やベランダの位置も少し離したりすることでプライバシーを確保することができます。
また、ワンルームでも階段を各戸内に設置するタウンハウス（長屋形式）とすることで共有部分を最小化でき、入居者同士の接触の機会を減らすことも可能です。
入居者のなかには接触回数が多いことがストレスに感じてしまう人もいるため、住宅の配置や間取りを検討する際はプライバシーを考慮することも必要です。
たとえば、縦割りタイプの間取りを採用し、自宅部分と賃貸部分の玄関位置や扉の開閉向きを変えたり、窓やベランダの位置も少し離したりすることでプライバシーを確保することができます。
また、ワンルームでも階段を各戸内に設置するタウンハウス（長屋形式）とすることで共有部分を最小化でき、入居者同士の接触の機会を減らすことも可能です。
賃貸併用住宅間取りプラン③自宅スペース重視
自宅部分を重視して住宅の配置や間取りを検討する場合、まず家族の構成や生活スタイルから縦割りタイプとするか、横割りタイプとするかを決める必要があります。
たとえば、小さな子どものいる世帯や高齢の方のいる世帯であれば、1階のみの住宅の方が段差のない生活動線になるうえ、賃貸部分に対しての生活音を気にしなくてよいため生活しやすくなります。
従って、こうした世帯の場合、横割りタイプの1階部分を自宅部分とすることがおすすめとなります。このように自宅部分を優先する場合、家族に合わせて住宅の配置を決めることが大切です。
また、縦割りタイプで自宅部分を優先する場合は、先に希望する間取りを決めて、賃貸部分の間取りは自宅部分の間取りに対して生活音の影響がないような配置を後から決めるようにします。
ただし、あまりにも自宅部分の間取りを優先しすぎてしまうと、賃貸部分の使い勝手が悪くなってしまい、入居者が入らないということもあり得るので、ある程度は賃貸部分に配慮した間取りとする必要はあります。
たとえば、小さな子どものいる世帯や高齢の方のいる世帯であれば、1階のみの住宅の方が段差のない生活動線になるうえ、賃貸部分に対しての生活音を気にしなくてよいため生活しやすくなります。
従って、こうした世帯の場合、横割りタイプの1階部分を自宅部分とすることがおすすめとなります。このように自宅部分を優先する場合、家族に合わせて住宅の配置を決めることが大切です。
また、縦割りタイプで自宅部分を優先する場合は、先に希望する間取りを決めて、賃貸部分の間取りは自宅部分の間取りに対して生活音の影響がないような配置を後から決めるようにします。
ただし、あまりにも自宅部分の間取りを優先しすぎてしまうと、賃貸部分の使い勝手が悪くなってしまい、入居者が入らないということもあり得るので、ある程度は賃貸部分に配慮した間取りとする必要はあります。
賃貸併用住宅の間取りや設備などを検討する際の注意点
ここまで、住宅の配置や間取りの考え方やプランについてお伝えしてきましたが、間取りや採用する設備を検討する際、どのような点に注意すべきなのでしょうか。くわしく見ていきましょう。
防音に配慮する
防音対策については、縦割りタイプの方が対策はしやすいと言えます。
縦割りタイプは、自宅部分と賃貸部分が横に隣接するので、たとえば、賃貸部分と自宅部分の水回りを互いに接するように配置する、賃貸部分の居室（寝室）に接する自宅部分にはクローゼットや納戸、棚などの収納を配置するといった間取りにすると互いの生活音が気になりにくくなるといった対策が可能です。
一方、横割りタイプでは、上下に自宅部分と賃貸部分が接するため、たとえばフロア全体が自宅部分となれば、自宅部分の間取りをどのようにしても互いの生活音を防ぎにくいと言えますので、その場合は1階と2階の戸境（2階の床と1階の天井）に防音対策を施すことで対策するようにします。
縦割りタイプは、自宅部分と賃貸部分が横に隣接するので、たとえば、賃貸部分と自宅部分の水回りを互いに接するように配置する、賃貸部分の居室（寝室）に接する自宅部分にはクローゼットや納戸、棚などの収納を配置するといった間取りにすると互いの生活音が気になりにくくなるといった対策が可能です。
一方、横割りタイプでは、上下に自宅部分と賃貸部分が接するため、たとえばフロア全体が自宅部分となれば、自宅部分の間取りをどのようにしても互いの生活音を防ぎにくいと言えますので、その場合は1階と2階の戸境（2階の床と1階の天井）に防音対策を施すことで対策するようにします。
機能ばかりに目を向けない
特に賃貸部分については、間取りにこだわるのも大切ですが、入居者にその住宅を選んでもらわなければなりません。そのため、機能性も重要ですが、デザイン性など見た目も大切になります。
賃貸併用住宅では、賃貸部分も自宅部分と同じような設備や仕様で建てるケースが多いようですが、賃貸部分については入居者の視点でデザイン性にも気を配るようにしましょう。
賃貸併用住宅では、賃貸部分も自宅部分と同じような設備や仕様で建てるケースが多いようですが、賃貸部分については入居者の視点でデザイン性にも気を配るようにしましょう。
小さい敷地の場合は収益性にこだわりすぎない
極端な狭小地では自宅部分を建てるだけでも大変なので、賃貸併用住宅は不向きです。比較的小さな敷地で賃貸併用住宅を建てる場合、大きく賃貸収入を得ようと賃貸部分を増やしてしまうと、自宅部分が住みにくくなる可能性が高くなってしまいます。
従って、狭い敷地で賃貸併用住宅を建てるなら、あまり収益性にこだわらず、まずは自宅部分を重視して賃貸部分は可能な範囲とすることが賢明です。
従って、狭い敷地で賃貸併用住宅を建てるなら、あまり収益性にこだわらず、まずは自宅部分を重視して賃貸部分は可能な範囲とすることが賢明です。
将来性を考慮する
賃貸併用住宅であっても、将来、さまざまな理由で売却することもあれば、自宅部分も貸し出す可能性があります。たとえば、自宅部分を70㎡の1LDKといったような売買や賃貸物件として一般的に需要が少なくないと思われる間取りとすることは避けた方がいいでしょう。
また、子どもの誕生や成長、老後のことを考えて、将来、賃貸部分を自宅部分とできるような住宅配置と間取りにするというのも検討してみましょう。
また、子どもの誕生や成長、老後のことを考えて、将来、賃貸部分を自宅部分とできるような住宅配置と間取りにするというのも検討してみましょう。
よくある質問
最後に、賃貸併用住宅についてよくある質問を見ていきましょう。
- 賃貸併用住宅のメリット・デメリットは？
- 最大のメリットは賃貸部分での収益を得られることです。また、一定の面積の範囲内であれば、投資用ローンに比べて金利の低い住宅ローンを利用して取得することができる点も大きなメリットです。
住宅ローンを利用して取得した場合、収益で住宅ローン返済の負担を軽減することが可能です。反対に、デメリットとしては他人が同じ建物内に住むため、プライバシーを確保しにくくなる点が挙げられます。
また、賃貸部分がある分、住宅ローンの負担が増える可能性があり、賃貸部分の空室リスクがある点もデメリットとなります。 - 3階建ての賃貸併用住宅を建てるメリットは？
- 3階建て以上の賃貸併用住宅であれば、2階建てよりも賃貸住宅の戸数を増やせる可能性があります。賃貸部分の戸数が増えれば、収益性を上げやすくなります。
また、逆に自宅部分を広くすることも検討できます。ただし、3階建て以上が建てられるかは、その敷地に定められた建築に関わる制限によります。 - 40坪の土地でも賃貸併用住宅は建てられる？
- 40坪の土地に賃貸併用住宅が建てられるかどうかは、その土地に関わる建築制限によります。定められた制限が厳しいものであれば、自宅を建てるのが精いっぱいで賃貸併用住宅とすることは難しくなります。
一方、比較的制限が緩ければ、賃貸部分の面積を小さくすることや階数を増やす・駐車場やバルコニーを設けないなどの工夫で40坪以下でも、賃貸併用住宅を建てることは可能です。
土地の面積が比較的小さい場合は、土地に関わる制限を把握したうえで検討することが大切です。
まとめ
賃貸併用住宅の収益性をできるだけ高めたいのであれば下階を自宅とする横割りタイプに、生活音など騒音に悩まされず、互いに快適に過ごしたいのであれば騒音対策の取りやすい縦割りタイプにするなど、要望に応じて適した住宅の配置や間取りを選ぶとよいでしょう。
また、本記事でご紹介したように、賃貸併用住宅は賃料収入を得られる住宅でありながら、金融機関の用件を満たせば住宅ローンを利用できる点が最大のメリットとなっています。住宅ローンの適用条件を確認しつつ、住宅ローンを利用できる範囲で賃貸併用住宅の建築を検討してみてはいかがでしょうか。
また、本記事でご紹介したように、賃貸併用住宅は賃料収入を得られる住宅でありながら、金融機関の用件を満たせば住宅ローンを利用できる点が最大のメリットとなっています。住宅ローンの適用条件を確認しつつ、住宅ローンを利用できる範囲で賃貸併用住宅の建築を検討してみてはいかがでしょうか。
賃貸併用住宅は間取りが重要！
プロに相談して満足できる家づくりを目指しましょう。
土地活用プラン一括請求はこちら 無料
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※ページ下部の「土地活用プラン請求サービスの注意点」をご確認いただいたうえ、ご利用ください。
この記事の監修者
秋津 智幸
【資格】公認不動産コンサルティングマスター／宅地建物取引士／AFP／2級FP技能士
不動産サポートオフィス 代表コンサルタント。横浜国立大学卒業。神奈川県住宅供給公社を経て、不動産仲介業者に従事した後、2011年に個人事務所として不動産サポートオフィスを開設。自宅購入、不動産投資、賃貸住宅など個人が関わる不動産全般に関する相談・コンサルティングを行う他、不動産業者向けの企業研修や各種不動産セミナー講師、書籍、コラム、記事等の執筆・監修にも取り組んでいる。主な著書に「貯蓄のチカラ～30歳からのおカネの教科書」（朝日新聞出版）などがある。
賃貸併用住宅では、自宅部分を優先するのが一般的。期待する賃料を得るために賃貸部分を優先するのは本末転倒となってしまいますので、家賃収入を大きく期待しすぎるのは禁物です。