おすすめのほったらかし投資6選!失敗せずにお金を増やす術を紹介します

2024.07.24更新

この記事の監修者

八木エミリー
八木エミリー

証券外務員一種/2級FP技能士

 おすすめのほったらかし投資6選!失敗せずにお金を増やす術を紹介します

ほったらかし投資に興味のある方に向けて、投資術6選やメリット・デメリット、注意点について解説します。

この記事のポイント
  • ほったらかし投資は一度設定をすることで自動的に資産が増えていく可能性がある、忙しい人にも適した投資方法です。
  • 投資の目的とルールを明確にし、長期的な視点でじっくりと取り組むとよいでしょう。
  • しかし完全にほったらかしとはいきません。日頃から投資知識を積み上げて、リスクに備えておきましょう。

目次

ほったらかし投資とは

ほったらかし投資とは、一度設定を行うことで資産が自動的に増える可能性がある投資手法のことを言います。単なる貯金とは異なりリスクを伴いますが、投資方法によっては損失の幅が小さく、安定した結果を期待できる点が特徴です。

投資方法にはiDeCoやロボアドバイザーなど多岐にわたる選択肢が存在します。次の章では、具体的なほったらかし投資術について解説します。

ほったらかし投資術6選

この章では、放っておいても大丈夫なレベル順にランキング形式で紹介します。

1. iDeCo
2. ロボアドバイザー
3. 投資信託
4. ソーシャルレンディング
5. 不動産クラウドファンディング
6. 不動産投資

投資信託は基本ほったらかしができる金融商品です。新NISAを活用してもしなくてもOKですが、枠があるのであれば、活用すると税制優遇が受けられるためさらに良いでしょう。

八木エミリー
八木 エミリー

1. iDeCo

iDeCoは個人型確定拠出年金と呼ばれ、加入者が自身の将来の年金を自ら運用して増やす制度で、預貯金、保険商品、投資信託などさまざまな商品があります。

運用が不安な場合、元本保証型の商品もありますが、これはインフレや円安になると相対的に価値が目減する(=損する)ことになります。

自信のない方は、株型の商品ではなく、債券型やバランス型の商品を選ぶと比較的安心して運用できるでしょう。iDeCoへの投資額は全額所得控除の対象となり、所得税と住民税が軽減されます。運用で得た利益は非課税なので、安心して老後の資金準備が行えます。

なお、iDeCoは私的年金制度であるため、原則60歳までは引き出せません。

2. ロボアドバイザー

ロボアドバイザーは、AIを利用して最適なポートフォリオを自動で作成・運用するサービスです。大きく分けて次の2種類に分けられます。

● 投資一任型
● アドバイス型

投資一任型では、AIが購入から運用監視、ポートフォリオのバランス調整(リバランス)までをすべて行い、ほったらかし投資に最適です。

ロボアドバイザーは2016年に日本で導入され、これまでの運用実績は良好です。たとえばウェルスナビ(WealthNavi)のサイトによると、2016年1月19日~2024年3月末のデータで、約8年で資産は約1.8倍に成長しました。
※シミュレーション前提条件については、公式サイトをご参照ください。
また、楽天がサービス展開している「楽ラップ」については、2016年7月4日〜2024年3月末のデータで、商品1000300(やや積極型)において約1.6倍に成長しました。
ただし投資銘柄まで管理してくれるロボアドバイザーの手数料は年率1.1%(税込)を超えることもあるため、注意しておきましょう。

3. 投資信託

投資信託とは、投資家から集めた資金を銀行や証券会社などのプロが運用する投資手法です。投資家は「このファンドに投資しよう」と決めて資金を提供するだけで、その後の運用はすべてプロに任せられます。

そのため投資初心者でも始めやすく、人気のある投資方法です。

メリットとしては次の3つが挙げられます。

・少額から始められる
・リスクを分散しながら運用できる
・初心者でも始めやすい

ただし自分で直接株式を売買するわけではなく、信販会社や証券会社、信託銀行などの金融機関を通すため、手数料が発生します。

その分、運用をプロに任せられるという利点があり、手数料はサービス料金と考える必要があります。投資信託は国内外の株式だけでなく、不動産や債権など多様な資産を組み込んだファンドに投資する形式を取るため、値下がりなどのリスクを分散・軽減できます。

投資信託では長期間使用しても維持費用がかからず、特別な手続きも不要です。また運用中にいつでも資金を引き出すことが可能で、必要に応じて保有している金融商品を売却して現金化できます。

4. ソーシャルレンディング

ソーシャルレンディングは、企業がインターネットを通じて複数の投資家から集めた資金を運用して得た利益を投資家に再分配する仕組みです。

企業に資金の運用を委ねることができるため、投資者は手間をかけずに投資が行えます。次に紹介する不動産クラウドファンディングと異なり、ソーシャルレンディングは企業を通じてさまざまな事業に投資できることが特徴です。

また、不動産クラウドファンディングは通常1年から2年の投資期間を要するのに対し、ソーシャルレンディングでは数ヶ月単位で投資可能なプロジェクトもあります。投資先が倒産すると投資資本を失う可能性があるため、大きな金額を投じる際は、企業の財務状況を含む詳細な情報を調べ、慎重に選ぶ必要があります。

5. 不動産クラウドファンディング

不動産クラウドファンディングは、インターネットを介して多数の投資家から資金を集め、不動産投資に活用するサービスです。

1つの物件についてファンドが作られ、一定額以上の資金が集まればファンドが成立し、運用がスタートします。運用を通じて得られる家賃収入や不動産売却益は、投資額に応じて投資家に配分され、運用終了時には投資した元本が返還されます。

投資後はとくに手間をかけることなく元本が戻るまで待つだけという点が魅力です。

6.不動産投資

不動産投資は、賃貸目的で物件を購入し、その家賃収入で利益を得る投資手法です。投資を開始するには初期に大きな資金が必要ですが、ローンを利用することで物件価格の約20%から30%の自己資金を用意すれば始められます。

物件のローン返済は入居者からの家賃で賄うため、所有者自身が直接支払うわけではありません。ローンが完済されれば、家賃収入から経費を差し引いた額が純利益として手元に残り、物件も所有者のものとなります。入居者がいる限り、長期にわたって安定した収入源となるため、不労所得の形で収入を得ることが可能です。

オーナーの主な業務は、収支レポートの確認や問い合わせ対応となります。物件管理は専門の不動産管理会社に委ねることもでき、その場合、ほぼ手間をかける必要はありません。ただし不動産投資の成功は「入居者がいる」ことが前提です。

そのため、物件選びは地域や立地を重視し、求められる賃料で魅力的な部屋の提供がポイントです。プロの助けを借りながら、不動産投資セミナーに参加し、市場を理解することから始めてみましょう。

ほったらかし投資のメリット・デメリット

この章では、ほったらかし投資のメリット4つ、デメリット3つについて解説をします。あらかじめデメリットも把握して、トラブルを未然に防ぎましょう。

【メリット1】少額から始められるものも多い

ほったらかし投資の多くは、1万円程度の少額から開始できます。以下に各投資の最低投資額を示します。
iDeCo月々最低5,000円から
ロボアドバイザー最低1万円から
投資信託ネット証券によっては最低100円から
ソーシャルレンディング最低1万円から
不動産クラウドファンディング最低1万円から
一方で、不動産投資は、数十万円以上の大きな初期費用が必要です。

少額で不動産投資を始めたい場合、管理の手間がほとんどかからず、3~8%程度の比較的高い利回りが期待できる不動産クラウドファンディングがおすすめです。

【メリット2】忙しい人でも始めやすい

ほったらかし投資のメリットは、忙しい日常生活の中でも容易に投資を続けられる点にあります。頻繁に市場の値動きをチェックすることや、積極的な投資判断をする必要がありません。

よって相場の専門的な分析や売買のために多くの時間を割くことなく、自動的に運用を行えます。とくに忙しいビジネスパーソンや専門的な知識に自信がない初心者にとって、ほったらかし投資は理想的な選択肢といえるでしょう。

【メリット3】複利を活かして長期的な資産形成を測れる

投資信託で積立投資をした場合、毎月の積立により初期の元本が少ない間は資産の増加は緩やかですが、元本が増えるにつれて複利の効果が顕著に現れ、資産が成長していきます。しかし、短期間の運用では複利の利益を十分に得ることは難しく、元本割れのリスクも高まります。

長期にわたる積立投資は、時間を味方に付けて資産を着実に増やす戦略をとりましょう。

【メリット4】FXや個別株よりも一喜一憂せずに済む

個別株やFXなどの投資をしていると、為替の変動や市場ニュースに一喜一憂して、眠れない夜を過ごすことや、仕事にも集中できなくなることがあります。

一方、ほったらかし投資は基本的に長期的な運用を目指すため、日々の市場の波に左右されることが少ないです。たとえば、iDeCoや新NISAでは数十年単位でコンスタントに資産を積み上げる積立投資を行います。

またソーシャルレンディングや不動産クラウドファンディングでは、一度投資を行った後は、直接的な管理業務をする必要がないため、日常生活におけるストレスが少なく済みます。

【デメリット1】短期間で利益を出すのは難しい

ほったらかし投資は、長期間放置しておくことでじわじわと資産を増やす投資手法です。よって投資を長く続けることができれば、資金の成長が見込めます。

短期間で資金を増やしたい場合、より多額の資金で高利回りの投資手法をとらなければなりません。ハイリスク・ハイリターンのアプローチであり、高いリスクを伴うため、資産をすべて失う可能性も検討する必要があります。

短期間で大きな利益を求める場合には、ほったらかし投資は適していません。時間を味方に付けてじっくりと資産を成長させるならば、ほったらかし投資の投資術を選びましょう。

【デメリット2】元本割れの可能性がある

たとえばソーシャルレンディングの場合、運営会社の倒産リスクに注視する必要があります。ソーシャルレンディング業界では信託保全が義務付けられていないため、運営会社が破綻すると投資家が投じた資金の回収が困難になることがあります。

【信託保全とは】

金融機関が顧客の資産を自己の財産と区別して管理すること。これにより、運営会社が倒産した場合でも顧客の資産は保護されるようになっています。

ただし保証会社が関与しているファンドや、担保付きのファンドも多く存在しており、ある程度の安全性が確保されています。したがって、ソーシャルレンディングで投資を行う際には、「どの運営会社を選ぶか」が非常に重要です。

選ぶ会社によって投資の安全性が大きく変わるため、慎重な選択が求められます。

【デメリット3】手数料が高いケースがある

手数料の高いケースがあることもデメリットとして挙げられます。ほったらかし投資では運用を自動で行うため、管理手数料やその他の費用が通常よりも高めに設定されていることがあります。

とくに投資信託の場合、保有している間は継続的に信託報酬を支払わなければなりません。信託報酬は、運用資産から定期的に引かれるため、投資の収益性に影響を与える可能性があります。

そのため、投資を始める前には、手数料にこだわってリサーチして、どれくらいのコストがかかるのかを理解しておきましょう。

ほったらかし投資の選び方

この章では、ほったらかし投資の選び方を2つ、解説します。

● 投資の目的に合わせて選ぶ
● 資産の状況に合わせて選ぶ

自分の状況と照らし合わせながら、読み進めてみてください。

投資の目的に合わせて選ぶ

ほったらかし投資は、あくまでも手段の1つに過ぎません。何のために投資をするのかを明確にし、どの「ほったらかし投資」で目的を達成するのかを考えることが大切です。投資目的と同じくらい重要なのが、リスク許容度の正しい設定です。

【リスク許容度とは】

どの程度の損失であれば受け入れることができるかという度合いを指します。 資産状況や収入、年齢、投資経験などをもとに見積もります。

リスク許容度に応じた投資方法の例を挙げますと、次の通りです。
リスク・リターンが高い場合株式投資信託の積立投資
リスク・リターンが中程度の場合ロボアドバイザー
リスク・リターンが低い場合バランス型投資信託
同じ資産クラスやサービスであっても、運用会社や商品によって特徴は異なります。投資を始める前の情報収集と、各商品の比較検討を十分に行いましょう。

資産の状況に合わせて選ぶ

ほったらかし投資の手法を選ぶ際には「資産の状況に合わせて選ぶ」というアプローチも大切です。個々の資産状況や将来の資金ニーズ、投資期間、リスク許容度などを考慮して、最も適した投資戦略を選択するという意味です。

たとえば、すでに十分な資産を保有している場合は、リスクを抑えた安定的な運用を選んだ方が損しにくいでしょう。逆に資産形成の初期段階にある場合は、より成長性の高い運用方法を選択することで資産の増加を目指すことも1つの戦略です。

投資先を選ぶ際には、自分の資産状況をしっかりと分析し、その上で最適な選択を行うことが、ほったらかし投資の成功につながります。

ほったらかし投資で失敗しないためのポイント

この章では、ほったらかし投資で失敗しないためのポイントについて解説します。

シミュレーションする

たとえばある投資信託の商品で、5%の利回り商品を毎月3万円積立するケースでシミュレーションしてみましょう。5年〜30年後の運用益は下表となります。
運用期間5%の利回りにおける運用益参考:積立預金のみ
5年後2,040,182円1,800,000円
10年後4,658,468円3,600,000円
15年後8,018,668円5,400,000円
20年後12,331,010円7,200,000円
25年後17,865,291円9,000,000円
30年後24,967,759円10,800,000円
複利の力で投資信託の運用益が積み上がっていくことが分かります。

余剰資金で投資をする

ほったらかし投資をする際は必ず余剰資金の範囲内でしましょう。日常の生活費や子どもの教育費などを切り崩してしまうと、大きな損失が発生した場合に修復ができなくなる恐れがあるためです。

過去には、リーマンショックや新型コロナウイルスの流行のような、予期しない出来事によって経済が大きく影響を受けることがありました。「自分は大丈夫」と過信せず、想定外の状況が生じる可能性も考慮に入れておきましょう。

また休職や退職、あるいは会社の倒産などで収入が急に減少することもあり得ます。その際は毎月の投資額をすぐに見直して、無理のない範囲で投資を続けることが肝心です。長期的に安定して投資を続けるためには、無理なく投資と向き合うことがポイントです。

焦って早期売却しない

たとえば投資信託では元本が保証されていないため、長期保有が基本とされています。保有期間中に価格が大きく下落するリスクや、期待した価格上昇が見込めなくなることもあります。

金融商品の価格動向は予測が難しく、投資のプロであっても確実な予測は不可能に近いです。そのため、小さな価格変動に動揺せず、市場を長期的な視野で見守りましょう。

短期的な価格変動によって早急に売却してしまうと、将来得られるはずであった利益を逃す可能性があるため、売却は最終手段として捉えておき、普段はドルコスト平均法で運用を進めましょう。

【ドルコスト平均法とは】

ドルコスト平均法とは、一定の金額で定期的に投資する方法です。
たとえば、毎月1万円ずつ投資信託や株を買います。価格が高いときには少なく、安いときには多く買うことになります。購入価格が平均化されることでリスクが減るメリットがあり、初心者でも簡単に始められ、投資のタイミングを気にせずに続けられます。

勧められた金融商品をそのまま購入しない

銀行や証券会社の窓口で勧められる商品をそのまま購入することは、よくある失敗例です。金融機関は運用手数料を収入源としており、手数料が高く自らに利益をもたらす商品を推す傾向があるためです。

金融商品を理解せずに投資すると、市場の大きな変動時に適切な対応ができず、大損するリスクもあります。ほったらかし投資であっても、金融知識を身に付けることが重要です。投資初心者は、次のような方法で知識を付けていきましょう。

● 書籍や動画で学ぶ
● 金融セミナーに参加
● 投資シミュレーションアプリの活用

上記は無料または少額で学べます。知識を蓄えておけば、自分の状況や目的に合った金融商品をリサーチして、選べるようになります。

完全に”ほったらかし”にしない

ほったらかし投資でも、1年に1回は最低でもポートフォリオや資産状況の見直しをしましょう。1年に1回売却をする必要はもちろんありませんが、買ったまま忘れてしまっていた…ということも珍しくありません。今の状況を確認するためにもチェックは大切です。

長期にわたるほったらかし投資では、途中で金融商品の価値が上昇したり、下降したりすることがあります。ポートフォリオのバランスを保つための基本的な方法としては、価値が上がった商品を売却し、価値が下がった商品を買い増すことによるリバランスがあります。

定期的なリバランスを通じて、投資リスクを適切に管理することが大切です。

まとめ

ほったらかし投資は一度、目標金額を設定してしまえば、毎日の値動きをチェックする必要はありません。FXや個別株式投資とは異なり、日常的な細かな管理もほぼ必要ありません。失敗を防ぐためには、投資の目的とルールを明確にし、長期的な視点で投資を行う意識を持つことが重要です。

また日頃から必要な投資知識を身に付けておくことや、年に1回のポートフォリオの状況確認をすることが大切です。ほったらかし投資といえども、完全に手を放してしまうとリスクは高まっていきます。未然に解決策を実行して、投資への不安を取り除き資産形成を進めていきましょう。

忙しい人でも効率的に資産を増やしたいなら
ほったらかし投資がおすすめです!

この記事の監修者

八木エミリー
八木エミリー

証券外務員一種/2級FP技能士

新卒時に野村證券入社。新人時に営業成績東海地方1位を獲得。2016年より不動産を購入。現在7棟を所有。2019年より独立系ファイナンシャルアドバイザーとして主に富裕層向けに資産活用のアドバイスを行うほか、一部上場企業の社員向けセミナー講師としても活躍。オンラインサロン「em会」にて金融知識の啓蒙に務める傍ら、地域活性事業など活動も行う。東京駅に近いバイリンガルスクール「WONDER KIDS BILINGUAL PREP SCHOOL」オーナー。「元証券ウーマンが不動産投資で7億円」など執筆。

●紹介されている情報は執筆当時のものであり、掲載後の法改正などにより内容が変更される場合があります。情報の正確性・最新性・完全性についてはご自身でご確認ください。
●また、具体的なご相談事項については、各種の専門家(税理士、司法書士、弁護士等)や関係当局に個別にお問合わせください。