C値
しーち
C値とは、建物の気密性を表わす数値です。
C値とは、建物全体の隙間面積を
延べ床面積で割った数値で、「隙間相当面積」といいます。建物のトータルな気密性を表わし、数値が小さいほど気密性が高いことを意味します。
C値は、1m
2あたりどれくらい隙間があるかを表わす数値で、単位はcm
2/m
2で表わします。気密測定器を使って測定するため、信頼性の高い値が得られます。ただし、日本の場合には測定時の室内外の気圧差が約10パスカル（世界基準は50パスカル）となっており、台風などの影響で風圧が高くなったときに同等の効果を発揮できるとは限りません。
C値が5.0cm
2以下の住宅を省エネ基準に定める
気密住宅、2.0cm
2以下を次世代
省エネルギー基準で定める
気密住宅とされていましたが、2009年の
省エネルギー基準の改正で削除されました。
住宅の気密性を確保するには、気象変化などによる一定の風圧も考慮することが大切です。
延べ床面積
延べ床面積とは、建物の各階の床面積の合計のことです。延べ床面積は容積率を超えて建てることはできません。
床面積の算定は、柱または外壁の中心線を基準とします。ただし、ピロティ、ポーチなどで壁や扉、柱などがなく、屋内的な用途で使用されない場合は、床面積に算入されません。吹きさらしの廊下、バルコニーは先端から2mまでの部分、一定条件の出窓なども算入されません。また、ロフトや小屋裏は、設置される階の床面積の2分の1未満で天井高が1.4m以下、地下室は全床面積の3分の1未満、ビルトインガレージは全床面積の5分の1未満であれば、床面積に算入されません。このような空間は、限られた敷地内で容積率の範囲の中で、収納や作業スペースとして有効活用することもできます。
省エネルギー基準
省エネルギー基準とは、1979年に制定された「省エネルギー法」に基づいて、何度か改定を重ねながら、住宅などの省エネ化を推進するために定められている基準です。
2013年に大幅に改定され、外壁や窓などの外皮の熱性能（断熱性など）に加え、建物全体の省エネルギー性能を評価する「一次エネルギー消費量」の基準が加わりました。「一次エネルギー消費量」は、住宅内の「空調・暖冷房設備」「換気設備」「照明設備」「給湯設備」「昇降機（エレベーター）」「事務機器・家電調理器」のエネルギー消費量の合計から算出します。また、太陽光発電など発電して自家消費したエネルギーは削減量として差し引くことができます。
新しい省エネ基準は、住宅や建築物全体の省エネ化の底上げと、より高いレベルの省エネを推進するために、ベースとなる基準として定められています。現在は努力基準ですが、2020年をめどに、段階的に義務化される方向です。
気密住宅
気密住宅とは、一般的には、相当隙間面積（C値）が5cm2以下の、隙間が少なく気密性の高い住宅をいいます。相当隙間面積とは、建物全体の隙間面積を延べ床面積で割った数値で、気密性を表すものです。気密住宅とは、床面積1m2当たりの隙間が5cm2以下の気密性を有する住宅のことです。気密住宅とすることで、熱損失を少なくし、24時間換気などの計画換気が可能となります。
気密住宅よりもさらに気密性の高い、相当隙間面積が2cm2以下の住宅を「高気密住宅」と呼びます。
