タワーマンション
たわーまんしょん
タワーマンションとは、地上60mを超える超高層マンションです。
タワーマンションとは、一般的には地上20階以上、60mを超える超高層マンションをいいます。タワー状のもので、空に向かって高くそびえるイメージです。60mを超える超高層建築物は
建築基準法に則って、構造安全上の個別審査を受ける必要があります。
タワーマンションの最大の魅力は、高層階から眺める眺望といえます。タワーマンションは都心部に建てられることが多く、遠くには山々の稜線を望み、夜には都心の夜景や周辺の花火などが楽しめる物件も少なくありません。また、概して高額物件が多く、
共用施設も充実していることから、低層階や中層階の住戸でも展望の良い
共用施設を利用できるものもあります。
タワーマンションでは、地震対策を重視する傾向が強く、建築物の制振・
免震構造などに加え、緊急時の自家発電や備蓄などの対策も充実しているものが多いようです。
免震構造
免震構造は「建物を地盤と切り離す」という点にあり、考え方自体はかなり古くから存在していたものです。従来、あまり現実的ではない発想とされていましたが、積層ゴムの開発によって発展してきた工法です。
つまり、地盤と建物を切り離している為、建物に対して揺れが伝わらないようという構造なのです。そのため、建物内に居る時でも揺れが大きく軽減される為、恐怖感を抑える効果あるいは家具の転倒によって起こる災害を抑えることができます。
免震構造による建設コストは一般的に高価であり、さらに、定期的なメンテナンスも必要とします。しかし、その効果は従来の耐震構造と比較すると大いに期待できる為、マンションなど大規模な建物に対して使用されることが多かった工法ですが、近年では一戸建て住宅にも見られます。
免震構造は揺れに強く、地震による建物や建具への損傷も少ないと考えられています。また、被災後の補修も基本的には必要が無い為、非常に安定した状態です。ただし、地盤やその他の条件によってはより適した方法がある場合もありますので、常に免震構造が最適とは言えません。
建築基準法
建築基準法とは、建物を建てるときの基本的な法律です。建築物の敷地・構造・設備・用途の最低基準を示し、用途地域や日影規制などエリアによって守るべき事項などが定められています。建物の利用者や近隣住民の生命・健康・財産を守ることを目的に、1950年に施行されました。基準の具体的な技術水準などは、建築基準施行令や施行規則などで詳細が規定されています。また、基準が実効性をもつように、着工前の建築確認や工事中の中間検査、完了検査、違法建築物の是正措置なども定められています。
建築基準法はこれまでに何度も改定を重ねています。1981年には現在の耐震基準が導入、2003年にはシックハウス対策の規定導入、2007年には耐震偽装事件を受けて建築確認審査の厳格化が図られました。中古マンションを選ぶ際には、いつ建てられたかによって基準が異なるため、築年は大まかな安全性を見るときの一つの目安にもなります。
共用施設
共用施設とは、マンションの共有部分のうち、住人が共同で利用できる施設のことで、コモンスペースなどとも呼ばれます。
大規模マンションや高級マンションの魅力の一つに、共用施設の充実があります。例えば、エントランスロビーやラウンジなどが充実していると、来客を自宅に通さずに対応することができます。キッズルームや集会室など、住人同士のコミュニケーションに役立つ施設を備えているものもあります。そのほか、ゲストルームやコンシェルジュ、コンビニ、フィットネスクラブ、パーティールームなど、多彩な共用施設があります。
ただし、共用施設が充実しているほど、それらの維持管理費は高くなります。あまり使用しない共用施設があっても、管理費などの負担が大きくなるだけなので、自分に合った施設があるかどうかを検討することが大切です。