不動産投資が医師におすすめな理由！成功事例と注意点を解説

「医師には不動産投資が向いている」とすすめられる機会が多いものの、本業が忙しく勉強する時間が取れないと悩んでいる人も多いのではないでしょうか。不動産投資には、不労所得であることや節税対策として有効であるといったメリットがある一方で、リスクやデメリットも存在します。

医師に不動産投資がおすすめである理由として、主に以下の5つが挙げられます。

不動産投資をすることで主に以下2つの点で節税効果が見込めます。

・減価償却：購入した物件の耐用年数の期間に分割して経費を計上できる仕組みのこと

・損益通算：給与所得と不動産投資で得た利益が相殺できる仕組みのこと

減価償却を活用することで、購入時に支払った費用を次年度以降に少しずつ経費に計上できます。そのため、不動産を購入してから耐用年数が経過するまでの間に所得を少なく申告できるでしょう。（所得税と住民税を長期にわたって軽減可能）

また、損益通算によって不動産の納税額をさらに抑えられます。たとえば1年間の家賃収入が1,000万円で購入時の減価償却費が1,200万円、そのほかの必要経費が200万円であれば、以下の金額が赤字額として損益通算の対象となります。

1,000万円-1,200万円-200万円＝▲400万円

仮に年収が2,000万円の人が損益通算を行うと、申告する所得額は1,600万円で済むでしょう。

購入した物件は将来的に開業用地として活用することができます。現在、勤務医として病院に勤務している場合、将来的にその土地で自分のクリニックを始めることもできるでしょう。

もし、開業の予定がある場合にはアクセスなどを見越したうえで立地を選ぶことをおすすめします。立地が良く、需要のある土地を選べば、万が一「開業しない」という判断を下した場合であっても第三者に貸し出せるほか、売却して収入を得ることが可能です。

年収が高い医師は一般的に金融機関からの信頼を得やすい傾向にあります。そのため、融資が通りやすく、不動産投資を始めるハードルが低いといえるでしょう。

医者としての本業以外で資産形成ができるのもメリットの1つです。不労所得ともいわれる不動産投資は、多忙な医師とも相性が良いとされます。不動産投資を通じて得たお金は老後資金に活用できるほか、万が一の際に役立てることができるでしょう。

不動産投資では管理・運営を管理会社等に委託することで、自身の関与を最低限に抑えられます。本業の医師としての仕事に専念できるほか、万が一の場合であってもトラブルの大半は管理会社が対応してくれるでしょう。また、委託費は経費として計上可能です。

ここでは、不動産投資を行う医師の成功事例について2つ取り上げてみました。

資産の分散や本業以外の副収入の確保を目的として不動産投資を始めたAさん。仕事の合間をぬって、事前に不動産投資の知識を身に着けてから参入。そのため、物件を比較検討する際に、どの物件が利回りの高い物件かどうかを見極めることができ、結果として資産の分散に成功しました。

成功の理由として、自分で不動産投資の勉強をしたうえで信頼できる不動産会社をパートナーにできたことが挙げられます。医師は高収入であるのに加えて忙しいため、悪徳業者からのカモになりやすい傾向があるからです。信頼できる不動産会社の見極め方は、後の章で解説しているので参考にしてみてください。

高収入がゆえに税金も高くて困っていた開業医のOさんは、節税対策として不動産投資を始めました。それなりにキャッシュがあったため、節税向きといわれる木造アパートの投資をスタート。物件購入後の運営や管理は信頼できる管理会社に委託することで、本業に影響を与えずに節税対策ができました。

このことから、本業が忙しい人は信頼できる管理委託先をしっかり吟味することが大切なことがわかるでしょう。木造アパートが節税対策に効果があるという理由は、次の章で解説しています。

不動産投資にも種類があります。医師に向いているといわれているのが、以下の3つの投資手法です。それぞれ詳しく見ていきましょう。

区分マンションは初期費用が比較的少なく済むほか、管理に手間がかからないため、不動産投資が初めてな人や多忙で時間が取れない人におすすめです。物件価格は築浅であれば2,000万円前後、築年数が古い物件であれば300～500万円程度で購入できるでしょう。

また、一棟所有に比べて周辺環境の影響を受けにくいほか、分散投資がしやすいといったメットがあります。そのため、大幅に収入が減少をするリスクを防げます。

とはいえ、アパートやマンションの一棟所有と比べると、家賃収入に対しての管理費や修繕積立金などの経費の比率が大きくなる点に注意しましょう。そのため、思ったよりも実質利回りが小さくなるほか、節税効果が低い点についても考慮しておくことが大切です。

木造アパートは、収益性が高いというメリットがあります。なぜなら、購入価格を抑えられるほか、経費となるものが少ないからです。アパート1棟の物件価格は、地方では4,000万円前後、都内では1億円を超えることも珍しくありません。しかし、総戸数は6～8戸となるため、1室あたりで計算すれば区分マンションより割安となるでしょう。

また、節税対策としても効果が期待できます。区分マンションの場合は47年間かけて減価償却費を計上する一方、木造アパートの場合は22年間と少ない期間で計上できるからです。

しかし、どの不動産投資においてもいえますが、空室リスクや老朽化リスクは避けられません。とくに木造であれば耐用年数が短いため、定期的なメンテナンスを行い維持・管理を慎重に行う必要があります。過去の実績や修繕記録をもとに、出口戦略を考慮した収支計画を入念に立てることが重要です。

一棟マンション投資は利回りが高く、多額の家賃収入を得られることが利点です。また、マンション全体を管理することになるため、運営する際の自由度も高まります。一般的な物件価格ですが築年数が古いマンションであれば物件価格は600万円程度から、新築マンションとなれば20億程度にも上ります。

このように、一棟マンション投資の場合、初期投資が高額であることに注意が必要です。また、もしうまくいかなかった場合に、大損する恐れがある点も理解しておかなくてはなりません。

医師が不動産投資を行う際は、しっかりとリスクについて理解することが大切です。気を付けるポイントとして、以下の3つが挙げられます。

先述したとおり、不動産投資をすることで節税効果が期待できる一方で、節税だけを重視してしまうと失敗するリスクが高まります。その理由として、不動産投資には空室リスクや老朽化リスクなどがあるからです。

空室や家賃滞納が発生した場合、家賃収入が思ったように得られず資金計画が狂ってしまう恐れがあります。これらのリスクを防ぐためには、利便性のあるエリアを見極めたうえで物件選びをするようにしましょう。

不動産投資をするにあたって、信頼できる不動産会社をパートナーにすることは重要なポイントです。医師は高収入であることから、不動産会社から投資の勧誘を受ける機会も多いでしょう。そのため、悪質な不動産業者から騙されやすい傾向があります。

信頼できる不動産会社を見極めるためには、ホームページなどで実体や実績があるのかどうか確認を怠らないようにしましょう。その際、一社だけでなく複数社を見比べて検討することが大切です。

やみくもに物件を購入すると失敗のリスクが高まります。よって、投資の目的を明確にしておくことを心がけましょう。たとえば、使い道が決まっている資金であれば、リスクが少ない商品を選ぶことをおすすめします。

また、1つの物件にまとまった資金を投資すると失敗したときに大損する恐れが高まるため、なるべく分散投資を心がけましょう。

今回の記事では、医師に不動産投資をおすすめする理由と、成功事例や注意点についてお伝えしました。

高収入かつ多忙である医師にとって、不動産投資はおすすめの投資手法であるといえるでしょう。金融機関からの信頼が厚く物件を購入する際に有利であるほか、管理会社に委託することで手間を省けるからです。また、節税対策に期待が持てることもメリットといえます。

とはいえ、節税対策ばかりを重視してしまうと、不動産投資のリスクである空室や老朽化問題に対しての対処が疎かになってしまうケースも少なくありません。物件の購入をする際は、リスクについて十分に考慮するほか、目的に合わせた投資手法を見極めることが大切です。